| 商品概要
商品名
HG/PscanServ ver.2.6
発売日
6月1日(金)---予定
動作環境
PC:下記のOSが問題無く動作するPC/AT互換機
OS: Windows 98/Me、Windows NT4.0(sp3.0以上)/2000
CPU:Pentium500MHz以上推奨
メモリ:128MB以上推奨
A3カラーのOCR処理など行う場合、256MB推奨
価格
445,000円(1年間のサポートを含む)
2年目以降は定価の15%
主な新機能について
カラー原稿のOCR処理 
カラーの図版や写真などを含んだ原稿にOCRによるテキストの埋め込みが可能になりました。
OCR処理後の画像データサイズを、元画像の25%、50%へ解像度を間引きして保存することが出来ます、これにより400dpi等の高解像度でスキャンしたデータも、コンパクトなファイルサイズで保存できます。
OCRエンジンの改良により、大幅に認識精度が向上しています。
その他、新機能 
生成するPDFのバージョン指定が可能(1.2 or 1.3)。
複数ページのテキストデータを、一つのテキストファイルに出力が可能。
複数ページ中の白紙ページをチェックし、削除することが可能。
変換元画像の、保存/削除の選択が可能…等。
その他、主な特徴
PDFの仕様書から、全て自社開発
ネットワーク仕様でもライセンスフリー、柔軟なカスタマイズに対応。
初期設定のみ、30ヶ所までの監視ディレクトリで自動変換!
HG/PscanServ ver.2.6は、あらかじめ指定した複数のディレクトリを監視して、ディレクトリ内のJPEGやTIFF、XDW、PDF等の各種イメージデータから、高圧縮のPDFイメージを自動生成します。各クライアントごとに変換ソフトを購入する必要がなく、サーバ的に一括管理できるので、効率的です。
日本語・英語テキスト付PDFを自動生成
モノクロのTIFFデータは、OCRにより取得されたテキストデータを元原稿と同じ文字位置に、透明にして埋め込む事が出来ますので、各種文書管理システムで全文検索可能なデータとして活用できます。
カラー原稿は非常にコンパクトなPDFに変換!
セパレータ(仕切用紙)による、ファイル自動分割機能搭載!
機能概要 T
日本語・英語テキスト付PDFを自動生成
PDF変換の際、OCRにより取得したテキストデータを透明にしてPDFイメージ上に、レイヤーとして張りつけます。
生成されたPDFは、各種文書管理システムによる全文検索等が可能で、表示するのは原本通りのイメージデータですから、誤認識文字を閲覧する心配がありません。
テキストファイルの抽出、再合成機能
PDF変換と同時に、テキストファイルを生成可能です。
抽出したテキストデータを修正・編集して、PDFへ再構築することも出来ます
機能概要 U
初期設定のみで、自動変換処理ができます
サーバー側のPCにインストールするだけで、ネットワーク上のクライアントPCに30ヶ所まで監視ディレクトリを設定できます。
変換後のPDFは、ネットワーク上に任意に設定したディレクトリに転送できます。
処理内容の設定後は、すべて自動で処理を行います。
PDF変換処理は、すべてサーバー側で行い、クライアントのライセンスは一切不要です。
セパレータ(仕切紙)によるファイルの自動分割機能
セパレータにより、ファイルを複数のPDFに自動分割できます
セパレータにコード番号かバーコードを印字しておけば、自動認識しファイル名として取込むことが可能です。
機能概要 V
対応原稿サイズは2A0サイズまでPDF変換が可能
ただし、モノクロ(2値)のみ。(TIFF、PDF、XDW)
1画像を複数に分割し保存する(マルチストリップ)」のオプションを追加。
カラー、グレースケールデータのPDF変換は、A3までが可能。
OCR処理は、A3までが可能。
混在用紙サイズへの対応
様々なサイズのイメージデータのバッチ処理が可能
図面データとA4確認申請書、伝票の一元管理などに
機能概要 W
対象画像フォーマット
・TIFF 、Multi Tiff
モノクロ:非圧縮、G3 、G4
カラー:非圧縮、バックビット
グレースケール:8ビット
注1)カラー、モノクロ、グレースケールの混在も可能。
注2)すべてマルチページに対応しています。
注3) LZW圧縮には対応していません。
・JPEG(カラー)
・PDF(ex. Pscanシリーズで生成済みのPDFファイルについて、OCRテキスト付のPDFに再構築する)
・XDW
・エプソンサーバスキャンフォーマット(EP)…等
主な適応分野
・法律事務所、会計事務所など
・契約書、決算書等(捺印など)
・設計事務所、建設会社、設備会社など
・図面と申請書類を一元管理…
・CADデータと設備図、説明書など
・部分的なメイル配信も可能
・企業内の情報システム部門
・電子マニュアル→イントラネットで閲覧
・自治体、官公庁等
・情報公開への対応など
・コピーセンターの電子化サービス
・新しい、付加価値ビジネスとして
お問い合わせはこちら
|